事例紹介

外観

医療法人 永田会
東熊本病院 様

理事長 永田 壮一
住所 熊本県上益城郡益城町惣領1522
導入機器
検査システム:FORZ
医事会計システム:ML-A
電子カルテシステム:Open-Karte AD
その他:様式1クリエーター
診療科
内科、小児科、皮膚科、放射線科、
リハビリテーション科、消化器内科、循環器内科
(現在は内科のみの診療)
病床数
一般病床52床(現在は閉鎖中)
東熊本病院は、今から50数年前のS38年、19床の「慈恵病院」として開業した。その後、病床数の増床(現在は52床)や皮膚科専門診療の開始、H27年には電子カルテシステムを導入するなど、高度医療も行える地域病院として、質の高い医療、看護サービスを提供し続けてきた。H28年の熊本地震で被災して以降も、内科外来のみの診療に切替えて同年に診療を再開。2年後に熊本市東区花立に移転する準備を進めておりさらに地域と連携した医療を提供していく。
[ 理事長 永田 壮一 様 ]
○ 導入の決め手
将来的な電子カルテ導入を見据え、5年前にオーダリングシステムを導入した。東熊本病院の規模で電子カルテを本格的に導入することはリスクが高いのではないかという不安があったが、システムクレオから安価で導入しやすい電子カルテ「Open-KarteAD」の紹介を受け、導入検討を開始。複数のシステムと比較して決定した。 導入後、これまでの文書での確認から画面上での確認に変わったため、本当に電子カルテ上で業務を遂行できているのか、病院の責任者として不安はあったものの、スタッフ間のフォローアップ体制を活かしてスムーズに導入できた。
○ 導入の効果
紙ベースの膨大な確認事項がなくなったことで業務に余裕が生まれた。これによりミスも減少した他、長く患者の側にいることができるため、より手厚い看護の提供に繋がった。例えば看護部門では、以前は点滴などの診療行為を行う際に紙面でのチェック項目が多く、業務が煩雑だった。導入以降、半年間は紙ベースでの確認と電子カルテ画面での確認を並行して行い、次第に紙ゼロ(電子カルテのみ)の運用へ移行した。現在では、指示内容の確認は電子カルテから出力されるラベルシール、電子カルテ画面、点滴パックの3点で確認できる。電子カルテで操作を一貫して行えるのに加え、業務の正確さも高まった。また、余裕ができたことで、スキルアップのため勉強会に参加したり資格を取得したりするスタッフも出てきて、個人のモチベーションアップの一因にもなっている。  患者様への影響としては、導入当初システムに慣れるまでは患者様をお待たせする事もあったものの、半年ほどで導入前の様に診療時間内に診られるようになった。移転後の地域では増患が見込まれているため、予約システムなど追加のシステム導入や、初診・救急の患者と予約患者で病室を分ける運用等、ITを活用してスムーズな医療の提供をできるよう検討している。
○ 今後の期待
熊本地震での教訓として「災害対策」という観点が必要だと考える。今回の避難では患者データを持ち出す事ができず、スタッフ間の申し送りが全くできなかった。今回の様な予期せぬ災害の際に、現在の入院患者の基礎データだけでも出力して持ち出せるような機能が必要だ。また、このような視点は、ユーザ側にも必要である。サーバ等の設置場所は万全に免震し、電力の24時間供給体制も欠かせない。移転先では、一層力を入れてこうした環境整備を行う予定だ。
[ 副院長 永田 晃平 様 ]
○ 導入の決めて
大学病院時代に電子カルテを利用していた経験を通して、クライアントサーバー型の電子カルテでは機能や画面構成に修正がきかず、固定されたパッケージで使用しなければならないものが多いことが気になっていた。それに対してOpen-KarteADのようなウェブ型電子カルテでは、ユーザの要望や意見がバージョンアップや設定変更として反映され、システムの機能が改善される。画面構成の見やすさに加え、この点が決めてだった。
○ 導入の効果
導入以前、カルテや書類は全て手書きのものを運用していたため、なかなか記載に時間を割けず記載内容が充実しないという問題があった。例えば、患者様が当院を受診した経緯や履歴、病名や以前に受けた治療等にまで踏み込んで記載する医師は少なかった。電子カルテ導入により記載の手間が軽減され、この点が改善された。情報が膨大になっても必要な情報を以前の様に分厚いカルテの束を繰って探す必要はなく、簡単な操作でいつでも過去の情報を閲覧できるようになった。
○ 今後の期待
地域の医療機関ネットワークにもIT技術の導入が望まれる。例えば、他の医療機関のスタッフとオンタイムで画像やデータをやりとりしつつテレビ電話で会話するなど、スムーズに双方向のコミュニケーションが出来ると良い。既に「りんどうネット」や「クロスネット」等の医療ネットワークはあるが、ネットワーク内の各医療機関で使っているシステムは多岐にわたっており、各々のIT環境も異なる。地域内の全ての医療機関同士でスムーズにデータをやりとり出来るようになると、より多角的に患者を診られるようになると考える。 移転後の地域連携では、超急性期は熊本市民病院、当院がその受け皿としての急性期病院、さらにクリニックや在宅といった地域へ患者様を送るという流れを作りたい。訪問介護・看護においても、タブレットを活用したポータブルでの連携が必要になると思われる。電子媒体を使いこなして、「道具」ではなく、より良い医療の提供のための「手段」にしていきたい。